2025年度教育学部総合型選抜Ⅰ【教育学部】 | |
令和7年度入学試験(第1次募集)【学校教育学研究科】 | |
令和6年度 オープンキャンパス【教育学部】 | |
令和6年度 教育学部オリエンテーション 【教育学部】 | |
令和6年度中堅教諭等資質向上研修募集はじまる | |
令和6年度 教職大学院オリエンテーション 【学校教育学研究科】 | |
令和6年度 佐賀大学入学式を行いました。 | |
ライフレポート2・3月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
オンラインコンテンツ開発事業メニュー発表 | |
研究発表会終了しました 【学校教育学研究科】 | |
ライフレポート1月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
ライフレポート12月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
2024年度佐賀大学教育学部学校推薦型選抜Ⅰ入試終了しました 【教育学部】 | |
ライフレポート11月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
ライフレポート10月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
2024年度佐賀大学学校教育学研究科(教職大学院)入試終了しました 【学校教育学研究科】 | |
2024年度佐賀大学教育学部総合型選抜Ⅰ入試終了しました 【教育学部】 | |
ライフレポート9月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
中堅教諭等資質向上研修に変更あり→U11附属中学校の研究発表会の技術・家庭実施しない【教育学部】 | |
教育実習終わりました【教育学部】 | |
ライフレポート7・8月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
8月10日オープンキャンパス開催しました | |
学校トップリーダー研修情報アップしました 【学校教育学研究科】 | |
ライフレポート6月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
ライフレポート5月号アップしました 【学校教育学研究科】 | |
令和5年度中堅教諭等資質向上研修資料アップしました 【学校教育学研究科】 | |
学生募集要項公表しました。 【学校教育学研究科】 | |
令和5年度 教育学部オリエンテーション終了【教育学部】 | |
令和5年度 教職大学院オリエンテーション終了 【学校教育学研究科】 | |
令和5年度 佐賀大学入学式を行いました。 | |
学位記授与式を行いました。 | |
ホームページをリニュアルしました。NEW | |
一般選抜<後期>が終了しました。【教育学部】 | |
R4年度研究成果発表会2日目を終了しました。【学校教育学研究科】 | |
R4年度研究成果発表会1日目を終了しました。【学校教育学研究科】 | |
一般選抜<前期>が終了しました。【教育学部】 |
教育学部は、学校教育課程幼小連携教育コース及び小中連携教育コースにより構成し、幼児・児童・生徒の心身の発達を長期的かつ連続的な視点から見据えながら、現代社会の変化に伴う様々な教育課題に応えることができる学校教員の養成を目的とします。
そのために本学部では、教育者たりうるための確かな学力の形成を主眼として、とりわけ小学校段階での英語教育の充実、科学的思考力の育成、人権尊重の視座に基づく社会観察力、ICT(情報通信技術)を利活用した教育などに重点を置いて、地域における複雑で多様な教育課題に的確に対応できる高度な指導力を身につけた教員養成を行います。その際、本学部の特質は、幼児教育と小学校教育や特別支援教育、及び小学校教育と中学校教育のあいだの円滑で有機的な連携・接続のあり方を探究・開発するコース編成にあることから、幼児・児童・生徒において、各教育段階のあいだで断絶や隔差の無い「スムーズな学び」を実現しうる教育手法を考案し実践できる教員の養成についても、本学部の重要な教育目的です。
佐賀大学教員学部は教員を養成することを目的とした学部です。特に本学部の特徴は「幼小連携教育コース」と「小中連携教育コース」で構成されており、いずれも幼稚園・小学校、小学校・中学校の複数免許を取得できることです。小中一貫校・義務教育学校に対応できる教員や幼児教育と小学校、または小学校と中学校の接続教育にも柔軟に対応できる教員を輩出します。さらに特別支援学校の急増や共生社会の形成にむけたインクルーシブ教育にも対応できるように特別支援教育もしっかり身につけた教員を育てます。
昨今、教員需要において現在の採用試験の倍率は減少傾向にあります。80年代に大量採用した教員が一斉退職を迎えたため、採用数自体が増加したことがありますが、若者の教員ばなれが一因にもなっています。長時間労働などの厳しい労働条件であることが社会問題化したことも影響していると思われます。教員の仕事は授業の準備、宿題やテストの採点、児童・生徒のフォロー、学校行事の準備、保護者との関係構築、地域活動など非常に多忙です。国際比較をしても週あたり授業時間以外に費やす時間は最大で、総労働時間が長い日本の学校現場は改善の必要があります。
現在、文部科学省の通知により学校以外が担うべき業務、学校の業務であるが必ずしも教員でなくても担当できる仕事と仕分けが行われています。すなわち、このことは教員以外で対応できる業務は、地方公共団体、教育委員会、地域学校協働活動推進員、保護者、地域ボランティアなどへ委託していくということです。まずは、時間外労働をなくすために各学校は会議の短縮や業務の整理を行っていますがそれにも限界があり、かつて教員の仕事として認知されていた業務を社会全体が担って行く仕組みに変えるには時間がかかると思われます。
本学部もその推進に主体的に関わり、附属学校園をかわきりに各学校と協働を図らねばなりません。さらにGIGAスクール構想に代表にされるインターネットやAIの普及により教育現場もグローバル化の影響を受けて、これまでの教育方法は変換期がきており、ICTを有効活用して高度化を条件に教育内容も変えていくことが求められています。
佐賀大学教育学部は教員養成のみならず、このような新しい教育方法にも対応し、そのような状況でも教員の負担を増やさないように働き方改革を注視しながら、ステークホルダーの理解と協力の拡充を推進する必要があると思っています。